法人向けのインターネット光回線をおすすめ比較5選でご紹介!プロバイダ契約も一体型の業者を厳選!

新規契約・契約見直しの方へ

初めまして!

本サイトを運営している管理人のMSと申します。

クラウドが普及し、通信の品質はますます重要になってきています。

そんな中、家庭用のインターネット回線では不安だったり、実際に遅延が発生し業務に支障が出ているという方も多いのではないでしょうか。

そこで、法人向けのインターネット回線を検討したいが、多くの業者が存在し、サービスの違いもよく分からないという方に向けて、法人向けサービスの特徴と選ぶ際のポイントを私なりにまとめてみました。

各社の情報をまとめた一覧表も作成しているので、チェックしてみてください。

通信業者をきちんと比較して選ぶことで、快適な通信環境を適切なコストで実現できます。

新たなオフィスを開くにあたってこれから回線を手配する必要があるという方、または利用中の回線・プロバイダの見直しを考えているという方はぜひ通信業者選びの参考に、本サイトの情報を活用してください。

おすすめの法人向けネット回線会社5選

低価格・高品質・高速なネット環境を求める企業に最適

法人向けインターネット回線でおすすめしたいのは、株式会社USEN ICT Solutionsの提供する「光ビジネスアクセスNEXT」です。

平成29年6月16日に設立された株式会社USEN ICT Solutionsは、音楽放送でおなじみの株式会社USENが大元である企業です。

株式会社USENが培ってきたノウハウをもとに提供されるインターネット回線は、高品質かつ高速なネット環境を実現してくれます。

それではまず、第三者機関による実効速度の証明もある光ビジネスアクセスNEXTについて、詳しい情報を見ていきましょう。

カバー率90%!地方に拠点があるなら検討すべき

おすすめ業者2つめは、NTT東日本・西日本の提供する「フレッツ光ネクストビジネスタイプ」です。

フレッツ光ネクストビジネスタイプについて詳しい情報をチェックする前に覚えておきたいのは、契約エリアによってNTT東日本とNTT西日本のどちらから回線提供を受けるかが変わってくるという点です。

今回の記事で紹介している法人向けインターネット回線は、他社ではプロバイダ一体型となっているもののフレッツ光ネクストビジネスタイプについては回線とプロバイダをそれぞれ契約する必要があります。

プロバイダはどんな会社から選んでもOKですが、こちらでは代表的なOCNを例として紹介していきます。

開通工事から導入後の運用まできめ細かくサポート

おすすめ業者3つめは、KDDI株式会社の提供する「イーサシェア」です。

1984年6月1日に設立されたKDDI株式会社は、誰しもが知っている知名度の高い通信会社です。

イーサシェアの魅力を一言で表すと、「安定した品質と丁寧なサポート体制」です。

KDDIインターネットのバックボーンをもとに提供されるインターネット回線は、ベストエフォート型でありつつも安定的な品質を確保してくれます。

それではイーサシェアについて、詳しい情報を見ていきましょう。

全国どこでも対応!高額だが品質には定評あり

おすすめ業者4つめは、ソフトバンク株式会社の提供する「イーサネットアクセス (S)」です。

1986年12月9日に設立されたソフトバンク株式会社は、日本人ならほとんどが知っているほど知名度の高い大手通信会社です。

個人的にスマートフォンなどのモバイル端末を契約している方も多いでしょうし、会社の携帯電話をソフトバンクで契約しているところもあるのではないでしょうか。

そんなソフトバンクは、イーサネットアクセス (S)という法人向けインターネット回線を提供しています。

知名度や実績には問題がなさそうですが、なぜ特別にこのサイトでオススメしたいのか。

その理由は、本文を読んでいただければ理解できます。

通信速度に定評あり!安定的なインターネット回線

おすすめ業者5つめは、ソニービズネットワークス株式会社の提供する「NUROアクセス スタンダード」です。

ソニービズネットワークス株式会社は2012年7月20日に設立された比較的新しい会社ですが、個人向けサービスもラインナップしており、そのCMを見かけることも多く、知名度を急激に伸ばしています

最大速度などのスペックは問題なさそうですが、導入に際して気を付けたいポイントも存在しています。

それでは、NUROアクセス スタンダードのサービスに関する情報を詳しくチェックしていきましょう。

おすすめの通信業者について


以上、法人向けインターネット回線でおすすめのネット回線会社5選でした。

こうしてみると通信業者やサービスには、様々な特徴があることがわかりますね。

今回、数ある業者の中で1番コストと品質のバランスが優れているのは「株式会社USEN ICT Solutions」のサービスだと思います。

株式会社USEN ICT Solutionsは、平成29年に音楽放送の株式会社USENから事業を承継し、法人向けICTサービスを提供する会社として設立しました。

新しい会社かと思いきや、実は2001年に民間企業で世界で初めての商用光ファイバーの提供を開始したのは前身のUSENだったんですね。

USEN時代から考えれば、導入企業は4万社以上とのことで、実績は十分にあります。

サービスに関しても、ビジネス利用に耐えられる品質で、コストも良心的です。

提供エリアが限られているのが気になりますが、エリア内にオフィスをお持ちの方には、最初にチェックしてもらいたい回線です。

もちろん、他の企業にも魅力的な特徴がありますので、それらについてもピックアップして下の一覧表でまとめています。

ぜひ見てみてください!

おすすめ法人向けインターネット通信会社情報一覧

さて、本サイトではおすすめの通信業者を5社に絞って紹介しましたが、情報を簡潔にまとめて一覧にしてみたので、おさらいしてみましょう。

それぞれ独自のサービスを展開しているだけでなく、不明点の問い合わせサポートも丁寧に行っている会社ばかりなので、特徴などもしっかり把握して存分に検討してみてください。

各企業の詳細情報をもっと知りたい方は、本サイトのそれぞれの詳細ページや公式サイトもチェックしてみてくださいね。

※比較しやすいように、同等の条件になるプランのみ掲載してあります。

イメージ
サービス名
(会社名)
光ビジネスアクセスNEXT(株式会社USEN ICT Solutions)フレッツ光ネクストビジネスタイプ(NTT東日本・NTT西日本)
OCN光「フレッツ」(OCN)
イーサシェア(KDDI株式会社)イーサネットアクセス (S)(ソフトバンク株式会社)NUROアクセス スタンダード(ソニービズネットワークス株式会社)
連絡先0120-681-61703-5359-5111(東日本)
0120-116116(西日本)
0120-106107(OCN)
03-3347-0077お問い合わせフォーム0120-963-350
回線タイプベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォート帯域確保(一部)
通信速度上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
※別プランあり
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
※別プランあり
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
※別プランあり
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
※別プランあり
上り:最大1Gbps
(10Mbps確保)
下り:最大2Gbps
(10Mbps確保)
提供構成専有型専有型専有型専有型共有型
SLA(品質保証制度)対象遅延速度
可用性
遅延時間
故障通知時間
故障回復時間
パケット損失率
遅延時間遅延時間
可用性
稼働率
トラブル対応
サポートの仕方
24時間365日の電話受付(トラブルきりわけ・復旧支援)と、必要に応じて現地への駆けつけ対応。「24時間出張修理オプション」(月額税抜3,000円)で、24時間故障受付可能故障申告受付と故障復旧作業を24時間対応。24時間365日の監視・保守を標準提供。回線終端装置は、常時監視により迅速な復旧を24時間365日対応。24時間365日対応のオンサイト保守が標準装備。障害の発生箇所の調査や問題の切り分け、現地での保守対応も可能
提供エリア全国主要都市部
(1道1都1府7県)
全国関東エリア
(東京・埼玉・千葉・神奈川の一部)
全国関東:1都6県
東海:4県
関西:2府3県
その他特徴ネットワーク全体を管理し、バックボーンを定期的に増強するため、通信環境が安定している。バックボーンは国内最大級。常に高品質で安定したインターネット環境を提供できる。Webブラウザを利用し、日々の通信状況をチェックできるトラフィックレポートを標準付属。バックボーン内の機器・回線の二重化による障害対策および、通信の優先制御を行うことで信頼性・安定性を実現。環状に交換設備を接続するリング型構成になっており、1つの区間で障害があっても逆向きの接続で伝送することが可能。
参考価格(税別)
※IP1の場合
初期費用:53,000円
(工事費別)
月額費用:42,000円
初期費用:21,800円
月額費用:116,100円
初期費用:25,500円
月額費用:300,000円
初期費用:103,500円
月額費用:7,800,000円
初期費用:203,000円(2年継続なら実質53,000円)
月額費用:18,850円
詳細リンクもっと詳しくもっと詳しくもっと詳しくもっと詳しくもっと詳しく

私のおすすめを厳選したので、どれも魅力的だと思うのですがいかがでしょうか。

一覧にすると細かい違いなどが見やすくなり、より比較しやすいかと思います。

また、おすすめの通信業者として、通信速度が安定していて速いのは大前提ですが、コストやエリア、サポート体制などに違いが見えるので、自社の環境にあった業者を選んでくださいね!

具体的にどんなことに注意して通信業者を選べばいいの?


社内のネット環境を整えるためにどれくらいのコストがかかるのか、会社の規模、社員数(=利用人数)、自社サイトの運営の有無など、当然のことながら会社によってネットの利用条件は異なります。

では実際に業者を選定する際は、どのようなことに注意すればよいのでしょうか。

大きく4つに分けて説明します。

■帯域が広いかどうか

帯域が広いかどうか、すなわち広帯域であるかどうかは重要なことです。

広帯域とは、回線の太さが太いということを指します。

回線が太ければ一度に流せるデータ量が多くなり、高速な通信が期待できます

最近は家庭用の回線でも最大通信速度が1Gbpsというものが主流になってきていますし、法人利用でももちろんそのぐらいのスペックは欲しいですね。

ちなみに、速度表記に「最大」と付いているのは、必ずしもその速度出るわけではないということを意味します。

「ベストエフォート型」と呼ばれ、理論的にはその速度が出る可能性があるのですが、実際の通信では、その最大速度が出ることはまずあり得ません。

様々な要因で最大1Gbpsのベストエフォート回線であれば、数十Mbps~数百Mbpsが実際に出る速度(実効速度)です。

一方、「帯域確保型」という回線であれば、必ずその速度を確保してくれます。

もちろん、ベストエフォート型よりも帯域確保型の回線の方が、品質が良い分高額になります。

■安定しているかどうか

広帯域であれば必ず通信が速いというわけではなく、回線の混み具合も通信速度には影響します。

オフィスを出た通信データは、やがて通信事業者の設備に集まっていき、合流します。

このとき、多くのデータが集まりすぎると、通信が渋滞し、速度が出にくくなります。

したがって、広帯域な回線でも、状況によっては周囲のユーザーの通信が増え、遅延が発生してしまう可能性があるのです。

このように、回線を選ぶ際は、帯域だけでなく安定性も考慮する必要があります。

一瞬だけ高速な通信ができても、頻繁に遅延が発生するようでは、業務に支障が出てしまいますからね。

■サポート体制が十分に整っているかどうか

インターネット回線の不具合・トラブルは、ユーザー側では解決できないので困ってしまいますよね。

通信障害は、会社にとって非常な大きな損害につながる場合もあり、非常に深刻な問題です。

もしもの時を考えてサポート体制がきちんと整っているか確認しておきましょう。

■コストはいくらかかるのか

継継続的に利用することを想定すると、利用料金があまりに高いところはちょっと考えてしまいますよね。

月々いくらかかるのかは、当然選定段階で押さえておきたい基本情報ですが、料金体系や内訳が分かりやすくなっているか、割引やキャンペーンがあるかについても集めておきたい情報ですね。

法人向けプランの特徴


今の時代、ご家庭でも光回線を引いているという方が圧倒的に多いでしょう。

では個人向けプランと法人向けプランとでは、何がどう違うのでしょうか。

■構成の違い(共有型と専有型)

家庭用のインターネット回線は、通常、近くの設備に収容されている1本の回線を分岐させ、近隣のユーザーと共有しています。

このような共有型の回線は、近隣のユーザーの通信状況が、他のユーザーの通信環境に大きく影響します。

つまり、共有しているすべてのユーザーの通信データが1本の回線に集中するため、渋滞が起こりやすくなるのです。

サービスを提供する側からすれば、少ない設備投資で多くのユーザーを獲得できるため、ユーザー1人あたりの料金は安く設定することができます。

一方、法人用の回線には、専有型というものがあります。

これは、共有型とは異なり、収容設備からユーザーのところまで分岐せず1本のまま提供される回線のことです。

帯域を自社の通信だけで専有することができるため、共有型と比べて渋滞が起こりづらくなります。

品質は良いですが、1社ごとに回線を用意する必要があり、利用料金は高くなる傾向にあります。

■固定IPアドレスの発行

「IPアドレス」とは、ネット上での住所のような役割を果たします。

例えば、ネットを使ってメールやデータの共有などの通信を行う場合、送信する側と受信する側が分からなければやり取りができません。

現実で郵便物を投函するときに、自分と送り先の相手の住所を明記するのと似ています。

このようにネットに接続して何か通信をする際、それぞれのコンピュータにそれぞれIPアドレスが発行されるのですが、ネットが普及し始めてからは、世界中であまりに多くの通信機器が使用されるようになったため、IPアドレスが不足してしまいました。

そのためプロバイダ側で、ある程度の数のIPアドレスを確保し、接続される度にそれらを一時的に振り分けするようになりました。

その結果、個人向けの回線に接続したコンピュータは接続する度にIPアドレスが変わるようになったのです。

こうした個人向けの場合、ネット上のサービスを利用するだけなのでIPアドレスがコロコロ変わったとしても特に問題はありません。

したがってIPアドレスを固定にする必要はないということです。

法人の場合は、独自のサーバーで自社のHPを運営するなど自分のサーバーから外部に向けて情報を発信することがあります。

この場合IPアドレスが固定でないと、そのサーバーを特定できず外部からアクセスできなくなってしまいます。

また、VPNを構築したりその他のセキュリティ対策を行うときにも固定IPアドレスが必要になるので、法人では固定IPを取得するケースが多いです。

■領収書の発行

近年、個人向けの契約の場合はクレジットカードでの決済がメインになっていて、カード会社を介して料金の支払いが行われます。

このように利用者と回線業者の間に直接的な金銭のやり取りがないため、回線業者は領収書を発行してくれません。

しかし、法人向けプランで契約した場合、税申告などで必要になる領収書の発行が可能です。

支払い方法が口座引落、振込用紙送付できちんと領収書を発行してもらえるほうが法人経営にとってはいいかもしれません。

回線とプロバイダの一体型サービスを利用するメリット


回線とプロバイダがまとめて同じ業者から提供される形態のものを「一体型サービス」といいます。

では、一体型サービスにはどのようなメリットがあるのでしょうか。

■利用料金の支払先が同じだから分かりやすい

契約している会社が回線とプロバイダで別々だと、当然、利用料金の支払先も別々になるわけですから、請求書が届くのも、請求書の表記の仕方もバラバラになってしまいます。
これでは料金の情報が見づらく、分かりにくくなってしまいますね。

しかし、回線とプロバイダの契約先を一括にまとめると、料金体系の情報が整理しやすくなり、管理の手間が削減できます。

■サービスが安定していて、トラブル発生時も安心

回線とプロバイダが別々に提供されると、通信断や遅延が発生したときに、その原因が回線とプロバイダのどちらにあるのか分かりません

ところが、一括して提供を受けていれば、万が一通信障害などのトラブルが発生した場合でも、問い合わせ先が明確なので迅速な対処が可能となります。

さらに、回線設備とプロバイダ設備を管理している会社が同じであれば、通信状況を把握して、トラフィックの増加に応じて設備増強を行うこともできます。

回線とプロバイダを分けて契約するメリット


上記のような理由から、法人向け回線においては、一体型サービスのメリットが大きいことがわかります。

では、回線とプロバイダを別々に契約するメリットは全くないのでしょうか。
ここでは、別々に提供を受ける場合について解説します。

■キャッシュバックが受けられたり、料金がお得になることがある

回線とプロバイダを分けて契約する際に利用できる回線は、ほとんどの場合、NTTのフレッツのみで、あまり選択肢はありません。

一方、プロバイダは非常に多くの業者から選ぶことができます

プロバイダは、業者によって価格がかなり異なりますし、中にはキャッシュバックを行っていたり、お得に利用できることもあります

したがって、コストを重視するなら、そのようなプロバイダを探してみてもいいかもしれません。

SLAって何?


実は上記のランキングで登場した企業は全て、「SLA」というものをサービスに標準装備しています。

ところでこの「SLA」とは一体何かと言いますと、「Service Level Agreement」の略で、サービス品質保証制度のことを指します。

これによって何をどのように保証されるのかというと、「通信速度が基準よりも遅くなってしまった場合、利用料金の一部を返金する」ことを保証してくれるという意味なのです!

稼働率・平均遅延時間・利用不能時間などの項目において、回線業者側が予め定めている基準よりも遅れてしまう、または下回ってしまう場合、利用料金の減額や返金をします。

通信速度が低下した場合のサポート制度がきちんと整っているのは、信頼できる基準の一つになりますね。

ただし注意しておきたいのは、その基準はあくまで各業者がそれぞれで決めているものであるということです。

さすがに業者側の設備以外の不具合や、火災・停電・地震などの災害には対応できないこともあります。

通信速度がどこまで低下すれば返金の対象になるのか、詳しい補償内容や条件が気になるのであれば、事前にしっかり確認しておきましょう。

まとめ


以上、法人向け通信業者についてまとめてまいりましたが、いかがでしたでしょうか。

通信業者やそのサービスによって、プランの内容や利用料金に大きな違いがありますし、個人向けのサービスと法人向けのサービスの違いも分かってもらえたのではないでしょうか。

会社によって最適なプラン、最適な業者というのはそれぞれなので、絶対にこの業者がいい!ということは言い切れません。

そのため、サービスごとの強みと弱みを見極め、自社の環境と照らし合わせながら判断することが必要になってきます。

また回線の不具合がビジネスの妨げにならないよう、問い合わせサポートや補償をどれくらいしてもらえるのかも気を配るべきポイントなので、その点に関しても実際に契約を結ぶ前にしっかりと情報を集めておくことが大切です。

今の時代、ビジネスをスムーズに進めていくためにインターネットはかかせないものですから、妥協はせずに提供条件をよく理解しながら上手に選定していきましょう。

 

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