法人向けインターネット回線のおすすめトップ5をご紹介!プロバイダを変えても速くならないかも!?

従業員数で加入するべき法人向けインターネット回線は変わる?

公開日:2020/07/01  最終更新日:2020/09/18

従業員数によって加入すべき法人向けインターネット回線は変わります。個人事業主から中小企業、そして大企業では、その規模の大きさによってさまざまなことを考慮する必要があるためです。今回は、それぞれの法人向けインターネット回線の特徴を解説します。

法人向けインターネットにはどんな種類がある?

ここでは、法人向けインターネットにはどんな種類があるのかを説明します。まずは、大きく分けてケーブルテレビ会社と大手通信キャリアに分かれます。次にどのくらいの規模に導入するかについて考えます。

一つ目は、大企業などへ導入する、固定IPアドレスが最大64個あるような大規模タイプです。もう一つは、個人IPアドレスと動的IPアドレスの2つがセットになった小規模タイプです。

前者は大企業のビルや建物がメインになり、引き込む光ファイバー回線もより太いケーブルを使用します。ただし、1本の光ファイバーケーブルの太さは、家庭用であろうと法人用であろうと変わりません。それを束ねてある数が違うという意味です。

固定IPアドレスとは、たとえば銀行のATMや会社の大型サーバーなど、いつも変わらずに稼働している装置に使用されています。固定IPにすることによって、その回線を他者に使用されないようにするためです。

反対にオフィスで使用する個人用PCは、ネットに繋ぐたびに動的IPが自動的に割り振られる仕組みになっています。この自動でIPを割り振るサーバーをDHCPサーバーといいます。個人事業主や中小企業では、固定IPと動的IPが1回線ずつのものを使用する場合が多いです。

固定IPはオプション料金で追加することもできるので、中小企業でも安心です。小規模タイプの使用例では、固定IPを会社の専用システムなどに使用し、動的IPは無線ルーターなどに接続してオフィス内のパソコンやタブレットを接続して使用します。こうする事によって、コストを抑えて法人向けインターネット回線を使用できます。

法人向けインターネット回線の価格と特徴を紹介!

次に、法人向けインターネット回線の価格と特徴を紹介します。中・大企業向けの大規模タイプは月額約30万円くらいです。これは、固定IPアドレスが最大64個使用できる場合の例です。具体的には、IPv4固定アドレス最大64個/IPv6固定アドレス最大48個使用できます。

両者の違いは簡単にいうと品質の違いで、前者は社員向けで使用し、後者は高品質用途の専用システムやサーバーなどに使用すると考えると分かりやすいです。大規模タイプの工事費と初期費用は個人宅用のものとさほど変わらないという特徴を持っています。おそらく、月額料金が高いので、そちらでメンテナンス費用を含んでいると思われます。

個人事業主や従業員20人から50人くらいの企業で使用する小規模タイプは、月額約2万円くらいです。こちらの工事費と初期費用は約20万円くらいです。大規模タイプとは違い高額なのですが、これはNUROなどの特殊な回線の場合もあると思います。

料金メニューは各社さまざまでありかなり豊富なので、よく検討することが大切です。大規模タイプと小規模タイプの法人向けインターネット回線を比較すると、これだけの月額料金の差があります。中規模の企業では悩むところだと思いますが、先ほどの例が大規模タイプのすべてではないので、他社のサービスを比較して自社の従業員数に合った回線を選ぶ事が大切です。

従業員数で法人向けインターネット回線を選ぶポイントとは?

従業員数で法人向けインターネット回線を選ぶポイントですが、単純に従業員数というよりも、使用している機器の数で変わる場合が多いです。たとえば、専用のサーバーや通信機器をメインで使用している会社であれば、従業員数が少なくても大規模タイプの回線が必要になってきます。反対にコールセンターなど従業員数は多くてもサーバーが1台しかなく、多くは固定電話とオペレーターのPCで回線を使用している場合であれば、小規模タイプでも大丈夫です。

これは、電話で使用するコールセンターシステムは別のサブスクリプション型のシステムを借りている場合が多く、通常のインターネット回線で充分使用できるからです。そのためには、会社内に無線ルーターやLANケーブルを複数接続するスイッチングハブなどの機器が必要になります。ですから、まず法人向け回線を選ぶポイントとしては従業員用をメインに回線を使うのか、専用システムやサーバー用をメインに使うのかを決めるとよいと思います。

そして、そこでも複数の会社を比較して法人向けインターネット回線を選びます。それは、価格やセキュリティ、24時間サポートなどさまざまな要素を考えて決めるとよいでしょう。そのため、会社のITに詳しい人間と会社の業務を把握している人達で話し合う必要性も出て来ます。とくに、現在はさまざまなクラウドサービスも同時に導入している企業も多いので、プロバイダのコンサルティングサービスを利用するのもおすすめです。

 

さて、ここまで従業員数で加入するべき法人向けインターネット回線は変わるのかを説明してきました。回線の導入は、今後どれだけ会社のIT化を図るのかによっても変わってきます。それでも、最初は小規模の法人向けインターネット回線を導入してから、大規模に移行することも可能です。この記事が、法人向けインターネット回線選びの参考になれば幸いです。

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サービス名
(会社名)
光ビジネスアクセスNEXT(株式会社USEN ICT Solutions)フレッツ光ネクストビジネスタイプ
(NTT東日本・NTT西日本)
OCN光「フレッツ」(OCN)
イーサシェア(KDDI株式会社)イーサネットアクセス (S)(ソフトバンク株式会社)NUROアクセス スタンダード(ソニービズネットワークス株式会社)
連絡先0120-681-61703-5359-5111(東日本)
0120-116116(西日本)
0120-106107(OCN)
03-3347-0077お問い合わせフォーム0120-963-350
回線タイプベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォート(一部帯域確保)
通信速度上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
(10Mbps確保)
下り:最大2Gbps
(10Mbps確保)
提供構成専有型専有型専有型専有型共有型
提供エリア全国主要都市部
(1道1都1府7県)
全国関東エリア
(東京・埼玉・千葉・神奈川の一部)
全国関東:1都6県
東海:4県
関西:2府3県
九州:2県
参考価格
:月額費用
4万6,200円(税込)4万5,210円(税込)
※別途プロバイダ利用料金が必要
33万円(税込)858万円(税込)2万735円(税込)
参考価格
:初期費用
5万8,300円(税込)
※工事費別
2万680円(税込)3万4,650円(税込)11万3,850円(税込)22万3,300円(税込)
※2年継続なら実質無料
SLA(品質保証制度)対象遅延速度
可用性
遅延時間
故障通知時間
故障回復時間
パケット損失率
遅延時間遅延時間
可用性
稼働率
トラブル対応
サポートの仕方
24時間365日の電話受付(トラブルきりわけ・復旧支援)と、必要に応じて現地への駆けつけ対応「24時間出張修理オプション」:月額3,300円(税込)で、24時間故障受付可能故障申告受付と故障復旧作業を24時間対応24時間365日の監視・保守を標準提供。回線終端装置は、常時監視により迅速な復旧を24時間365日対応24時間365日対応のオンサイト保守が標準装備。障害の発生箇所の調査や問題の切り分け、現地での保守対応も可能
その他特徴ネットワーク全体を管理し、バックボーンを定期的に増強するため、通信環境が安定しているバックボーンは国内最大級。常に高品質で安定したインターネット環境を提供できるWebブラウザを利用し、日々の通信状況をチェックできるトラフィックレポートを標準付属バックボーン内の機器・回線の二重化による障害対策および、通信の優先制御を行うことで信頼性・安定性を実現環状に交換設備を接続するリング型構成になっており、1つの区間で障害があっても逆向きの接続で伝送することが可能
詳細リンク
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