通信速度が速く快適にインターネットを利用できる光回線ですが、導入を検討していても「回線工事が大変そう」「家の壁に穴を開けるの?」と不安に感じている方もいるのではないでしょうか。そこで今回は、光回線のメリット・デメリット、回線工事の実態や注意点などについて解説します。光回線の導入を検討している方はぜひ参考にしてください。
光回線を導入するメリット
まずは光回線のメリットを確認しておきましょう。光回線といえば、やはり「速い」「安い」が最大のメリットとして挙げられます。以下で詳しく説明します。
通信速度が速い
光回線とは、光ガラス繊維でできた光ファイバーケーブルを使った通信回線のことで、従来の銅線に比べてより多くのデータを、より速い通信速度で届けられます。プライベートで動画を視聴する際も、ビジネスでオンライン会議に参加する際も、通信速度が速いことは大きなメリットとなるでしょう。
通信コストを下げられる
光回線を自宅に導入すると、自宅でのスマートフォン利用はWi-Fi接続でまかなえるので、通信会社の回線を利用するのは基本的に外出時のみに限定されます。外出時だけで消費するスマホのデータ量は月に平均3GBほどであるといわれており、無制限や大容量プランに加入していた方は小容量プランに変更するなど、毎月の通信コストを下げることも可能になるのです。
光回線を導入するデメリット
メリットの大きい光回線ですが、次のようなデメリットも存在します。こちらも確認しましょう。
回線工事をする必要がある
光回線を利用するためには、回線を開通させる工事が必要になります。工事自体はほとんどが1日で終わる簡単なものですが、人気の回線や引越しシーズンなどで工事が立て込んでいると、回線工事の実施までに時間がかかることもデメリットだといえるでしょう。また、賃貸物件の場合は事前にオーナーに工事の許可を取るなどの手間がかかることもあります。
回線工事ができない場合もある
光回線はすべての人が導入できるわけではないという点もデメリットとなり得ます。たとえば、光回線の利用を希望しても、サービス対象エリアに入っていない場合は導入できません。また、対象エリア内であっても、建物の構造上どうしても光ケーブルを引き込むのが難しいなどの理由で回線工事ができない場合もあります。
工事は絶対必要?不要になるケースはあるのか
光回線の導入で問題となる回線工事ですが、実は工事が不要なケースも存在します。以下で説明するので、押さえておきましょう。
すでに光コンセントが設置されている場合
室内に引き込んだ光ファイバーケーブルと通信機器を接続するための接続口を光コンセントといいますが、この光コンセントがすでに設置されている場合は回線工事の必要はありません。すでに光回線が導入済みということなので、担当者を呼んで工事をする必要はなく、NTT側の設定が完了すればすぐに光回線を使えるようになります。
ほかの光回線に乗り換える「転用」の場合
フレッツ光から光コラボに乗り換える、光コラボから光コラボに乗り換えるなど「転用」の場合も回線工事は不要です。同じ光回線や設備をそのまま利用できるので、派遣工事は必要ないのです。
借りた物件であれば退去時に原状回復が必要な可能性がある
光回線の工事で多くの方が心配する「穴」ですが、最近の工事ではほとんど穴を開ける必要はないようです。しかし、万が一賃貸物件で穴を開ける回線工事をした場合、退去時には原状回復が求められるケースもあるので注意が必要でしょう。
壁に穴を開けることはほとんどない
回線工事では近くの電柱から室内に光ケーブルを引き込む必要がありますが、その際はエアコンのダクトや電話線配線の空間などすでに開いている穴を利用することがほとんどです。光ケーブルの固定具を壁に取り付けるために小さなビス穴を開けることはありますが、壁を貫通するような穴を開けることはかなり稀です。
万が一引き込み箇所に利用できる穴がどうしてもないという場合には、壁に1cmほどの穴を開けてケーブルを通すことがありますが、最近の工事ではほとんどないと思ってよいでしょう。
賃貸物件では光回線の撤去、原状回復が必要な場合もある
賃貸物件で光回線を利用していた場合、退去時に光回線の撤去や原状回復が必要となるケースがあります。オーナーから光回線の撤去を求められたら、しっかり対応しましょう。ケーブルが壁の内部に引き込まれている場合や壁に穴を開けて回線工事をしていた場合は、業者に原状回復を依頼するとよいでしょう。
まとめ
新規で光回線を開通させる場合は、回線工事が必要となります。工事による壁の穴を不安に感じている方も多いかもしれませんが、最近の回線工事では、家の外から中に貫通するような穴を開けることは非常にまれです。ただし、万が一賃貸物件で穴を開ける工事が必要になった場合は、原状回復が必要なケースもあります。光回線の導入を検討している場合は、まずは管理会社やオーナーに相談してみるとよいでしょう。