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法人向けインターネット回線は情報漏えいしない?

公開日:2019/09/01  最終更新日:2019/10/25


テレビや新聞などのニュースで、大切な情報を外部に漏らしてしまった会社を見て、自社は大丈夫か不安を感じつつ、法人向けインターネット回線と契約しているため、情報漏えいはないだろうと、漠然と考えているかもしれません。ところが、情報漏えいと法人向けインターネット回線はそれほど関係のないため、しっかりとした対策を別途おこなう必要があります。

法人向けインターネット回線でも情報漏えいしてしまう

法人向けインターネット回線は、ビジネスに特化したサービスですが、それほど特別なものではありません。もちろん、個人向けよりもセキュリティーがしっかりとしているので、情報漏えいの確率は下がるでしょう。

しかし、オンラインに繋いでいれば、ウイルスに感染してしまう機会があります。それに加えて、ヒューマンエラーで意図せずに情報を漏らしてしまうこともあるでしょう。したがって、情報漏えいをしたくないのなら、法人向けインターネット回線が提供してくれるサービスを利用するだけではなく、さまざまな対策を自分らでおこなわなければいけません。

対策をやり過ぎて、困るようなことはほとんどないため、情報漏えいの対策はしっかりとやりましょう。もし、やり過ぎてオンラインに繋ぐのが困難になったのなら、対策を緩めればよいだけのことです。

ウイルス対策をしっかりとおこなおう

ウイルスによる情報漏えいが怖いのならば、チェックをおこなってくれる法人向けインターネットサービスと契約することをおすすめします。ウイルスだけではなく、スパイウェアや迷惑メールなども対策してくれるのなら、快適なオンラインでのビジネス環境を構築できます。

もちろん、法人向けインターネット回線のサービスだけではなく、パソコン自体のウイルス対策もしっかりとおこないましょう。現在では、法人向けにセキュリティーソフトが販売されているので、そちらを購入すればウイルスチェックや駆除ができるようになります。

個人向けのものよりもセキュリティーに特化していて、複数人数で使いやすくなっているので、ビジネスで使うにはピッタリです。いろいろなメーカーから法人向けが売られているので、サービス概要を確かめたうえでの契約をおすすめします。利用するパソコンの台数によって、費用が異なるケースもあるので、しっかりとチェックしましょう。

ちなみに、無料で導入できるウイルス対策ソフトもありますが、それは個人が自己責任で利用するものです。法人が費用を節約するために存在するものではないので、有料のウイルス対策ソフトを導入しましょう。

情報漏えいによる損害は、節約できた費用よりも大きいことは、考えればすぐに分かるはずです。ウイルス対策ソフトに限らず、法人で使うソフトは、安全を考えるなら有料のものを選ぶことを強くおすすめします。

社員教育をしっかりとおこなおう

『メールに添付してあったファイルを開いたら、ウイルスに感染してパソコンの情報がばらまかれた』というニュースを聞いたことがある方もいるはずです。ウイルス対策をしっかりとしているインターネット回線やパソコンだとしても、社員自身でウイルス入りのファイルを実行してしまったら意味はないです。『安全とはいえないメールに添付してあるファイルは開かない』という当たり前のことさえ知らない人間もいるため、常識だと思ったとしても、社員教育をすることが大切です。

ちなみに、ノートパソコンやタブレットなど、携帯型端末を外出先で紛失してしまうと、情報漏えいに繋がってしまいます。中に入っているデータはもちろん、接続設定が残っているので、会社のネットワークにも繋がってしまうからです。

外出先で携帯型端末を使わないのが一番の対策ですが、それが難しいのならアクセス制限をできるようにしておきましょう。そうすれば、紛失したときは、その携帯型端末から、会社のネットワークには入れないようにすれば解決できます。

このように、法人向けインターネット回線がしっかりとしていても、使う側の落ち度で、情報漏えいをしてしまうことはあります。使う側の意識が低ければ、どんなに素晴らしいサービスと契約しても意味がないため、社員教育をきちんとおこなうのが大切です。

 

法人向けインターネット回線というと、セキュリティーが完璧になっていて、決して情報漏えいなどしないと考えてしまうかもしれません。しかし、実際はウイルスやヒューマンエラーなどが原因で、情報が漏れてしまうケースが、全国各地の会社でそれなりにおこっています。

もしも、自分たちの会社では絶対に大切な情報を漏らしたくないと思うのなら、対策をきちんと考えて実行しましょう。ウイルスやヒューマンエラーを防ぐための、ソフトやサービスはさまざまあるので、ベストなものを選んで会社に導入することをおすすめします。

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