法人向けのインターネット光回線をおすすめ比較5選でご紹介!プロバイダ契約も一体型の業者を厳選!

法人向けインターネット回線を選ぶ際のチェックポイント

公開日:2019/01/01  最終更新日:2019/03/11

法人向けインターネット回線サービスやそれを扱っている業者はいくつかあり、自社環境やニーズ・予算などに応じて選択する必要があります。

自社に合ったサービスを見つけるにはいくつかポイントがあり、設備の違いやサポートの充実度など、いろいろな項目で比較検討すると良いでしょう。

個人向けサービスとは少し違う法人向けサービスがあるので、きちんと比較すると自社に最適なサービスを見つけることができます

帯域・安定性・サポート体制をチェックしよう

法人向けインターネット回線を利用して社内のネット環境をきちんと整えるためにどれくらいのコストが必要なのかは、会社の規模利用人数自社サイト運営の有無などインターネットの利用条件によって異なってきます。

サービスを選定する際にはいくつか注意することがあり、例えば帯域が広いかどうかが挙げられます。

帯域が広いということは一度に流すことのできるデータの最大容量が大きいことを意味し、広帯域であるほど高速な通信が期待できます。

ちなみに一般的に、実際の通信速度として100Mbps以上であればストレスを感じにくいとされています。

安定しているかどうかも重要で、瞬間的な速度が非常に速くても遅くなったり途切れたりすることが多ければ業務に支障がでてしまうので、安定して通信を継続できるかがかなり重要なポイントです。

ただし、ベストエフォート回線の速度の実績を公開している業者は少なく、実際利用している人の口コミや評判などから推測する必要があります。

他にも、法人向けインターネット回線を利用する場合、サポート体制が整っているかも大切です。

インターネットを利用していて起こってしまった回線の不具合やトラブルなどは、利用者では解決できないことが多いので困ってしまうケースがあります。

そのような場合に気軽に問い合わせることができ、スピーディに対処してくれるようなところがおすすめです。

対応が遅いと業務が滞りビジネスチャンスを失ったり顧客からの信用を失うことにもなりかねないので、万が一の時を考慮してサポート体制が整っているか確認しておきましょう。

固定IPの必要性を確認しよう

 

法人向けサービスの特徴として、固定IPアドレスを利用できるということが挙げられます。

IPアドレスはインターネットにおいて住所のようなもので、通信を行う際には必ず送信する側と受信する側を把握しないとやり取りできません。

ネットに接続し何かしら通信をする場合、コンピュータにはそれぞれIPアドレスが付与されていますが、インターネットが普及してから多くの通信機器で使用されIPアドレスが不足しました。

そのためプロバイダ側がIPアドレスをある程度確保しておいて、接続するときにだけ一時的に振り分けることで、限りあるIPアドレスで多くの人がインターネットに接続できる仕組みを作りました。

結果的にインターネットに接続するコンピュータは、接続する度にIPアドレスが変わってしまうようになりました

IPアドレスが変わるということはインターネット上の住所が変わるということなのですが、調べものをしたり動画を視聴したりするだけならそれでも問題ありません。

しかし、法人であれば自社HPを運営することが多いと思いますが、そのサイトの住所がころころ変わってしまうと、ユーザーはそのサイトの場所がわからず正しくアクセスすることができません

また、セキュリティ対策を行うために固定IPアドレスが必要になることも多く、社内ネットワークを安全に構築することにも役立ちます。

領収書の発行ができる法人契約

近年、個人契約の場合、クレジットカード決済がメインになっています。

その場合、クレジットカード会社を通じて支払いが行われるため、利用者と回線業者に直接的な金銭のやり取りがなく、通常、回線業者は領収書などを発行しません。

一方、法人契約なら税申告で必要な領収書の発行ができる場合があります

インターネット料金を会社の経費として処理したいなら、法人名義で契約をして領収書を発行してもらう必要があることを覚えておくようにしましょう。

 

もし、会社の規模が小さく従業員数が少なかったり、それほど大きなデータをやりとりすることもなかったりするのであれば、個人向けサービスを利用するという方法もあります。法人なら法人向けサービスを契約しなければいけないわけではなく、法人の場合も個人向けサービスを契約することが可能です。

ただし、規模が大きくなり従業員数が増えてきたり、大きなサイズのデータを扱ったりするようになり、速度が遅く感じるようになってきたら、法人向けサービスの検討を始める時期に入っていると言えるでしょう。

 

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