法人向けインターネット回線のおすすめトップ5をご紹介!プロバイダを変えても速くならないかも!?

法人向けインターネット回線で大容量データは送れる?

公開日:2020/06/15  最終更新日:2020/09/16

法人向けインターネット回線は、大容量データの取り扱いが多い企業にとっては、選ぶ際に頭を悩ませるポイントでもあります。自社にぴったり合う回線はどのように選ぶべきか、当然値段にも関係して来るため慎重にならざるを得ないでしょう。また、高額プランを契約すれば本当に大容量データが送れるようになるのか、その実力についても不安があります。実は難しい法人向けインターネット回線の選び方について解説します。

業務用インターネット回線には大きな違いがあります

法人用、法人向けと言われるのは、業務用インターネット回線です。この回線には一般家庭用のインターネット回線とは異なる特徴がありますが、まず大きな違いとして「固定IPアドレスが与えられる」という特徴が挙げられます。IPアドレスというのはインターネットにつながる機器に割り振られる識別番号で、インターネット上で通信機器同士が情報をやりとりするときに送り手と受け手を定義するものです。

一般家庭用のインターネット回線ではこれが固定化されず、接続するたびにIPアドレスが別のものに変わってしまうためセキュリティー性を確保することが難しくなります。 離れた地域に拠点を持つ企業の場合、社内で送受信される機密情報も第三者が抜き取れないようVPNというセキュリティー網でつなげますが、そもそもつながる通信機器のIPアドレスが固定されていないと接続ができません。

業務用インターネット回線は、会社のホームページやWEB上の店舗などを自前のサーバーで運営する場合には必要不可欠ですので、IPアドレスが固定化され、ユーザーが安心してサービスを利用できる業務用回線は事業にとって必要不可欠です。また、領収書も発行されますので経理もスムーズでしょう。

容量の面より注目すべき点があります

結論からすると、「共有型」であれば容量の面や通信速度の面で言えば、業務用も家庭用も差がない時代になっています。プランも選ぶことができますので、もし大容量を送れない格安プランで契約すれば、例え業務用回線でもつねに容量問題で悩まされることになります。つまり容量問題があるなら、自社に合うプランを選んで契約する以外に方法はありません。どんな業務で、何個の通信端末を、いつどれくらいインターネットにつなぐのか、それを計算し、余裕を持ってまかなえるプランを選ぶ必要があります。

つねに大容量を送受信する必要のある会社の場合、混み合う時間帯を避けるため複数の回線を引き込み、リスク分散する方法も取られています。ただし引き込みには回線工事が伴いますので、後で内容を換えたいといった際には無駄な経費がかかりますので、あらかじめしっかり選ばなければならないことに変わりはありません。

ただし、混雑の影響を受けにくいサービスやプランがあるのも業務用インターネット回線の特徴です。多くの法人が要望するように、個人利用の動画配信や音楽配信サービスの影響を受けずに利用できるよう、個人向けトラフィックと企業向けトラフィックを論理的に分離するサービスなども登場しています。いずれにしても、業務用回線を選ぶ理由は容量に重きがあるわけではなく、セキュリティーを高めること、安心して事業をおこなえる環境を整えることだと認識しましょう。

どのようなことに注意して選べばいいのでしょうか

現在非常にたくさんのインターネット回線サービスがあり、選ぶ際に悩むのも無理はない状況となっています。品質を左右するのは回線のタイプですので、法人ならベストエフォート型と帯域保証型についても知っておいたほうがよいでしょう。ベストエフォート型が提示する数値は理論値であり、最大限近づけるよう努力するとは言え実際の通信速度が速いとは言い切れません。

帯域保証型は提示する数値が出るよう一定部分を保証するというサービスですが、速度低下を考慮しながら余裕を持った設計をおこない、足りなければ増強が必要なためコストがかなり高くなります。安定した通信を確保するには持続的に高速通信ができなければなりませんので、例え瞬間的に高速通信ができたとしてもあまり意味はありません。

選ぶ際には最大速度にあまり気を取られ過ぎず、実質を見る必要があります。また提供エリアにも注意が必要で、オフィスがエリアに含まれていなければ、こればかりはどうしようもありません。ときにはかなり大都市でもエリア外というサービスもあるため、拠点の多い会社は必ずすべての地域をチェックしましょう。

法人であればきちんと必要なコストをかけて、専有型や帯域保証型などのサービスを選択するのがおすすめです。専有型は、光ファイバーを分岐・共有せず、1本をそのまま1社へ提供するタイプです。こうすれば他のユーザーの影響を受けにくく、持続的に高速通信ができる環境が得られるでしょう。

 

法人向けインターネット回線は、IPアドレスが固定されるため高いセキュリティーを保つことが可能であり、領収書の発行もできるため経理処理もスムーズです。

容量に関しては業務用・家庭用問わず契約プラン次第ですが、大容量の送受信が可能なプランであればもちろん可能です。ほとんどが光回線ですが、法人であれば1本の光ファイバーを分岐させるのではなく、そのまま1社へ提供される専有型がおすすめです。帯域保証型であれば一定の速度が保証されるため、少々コスト高ではありますが、そちらも検討するとよいでしょう。

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サービス名
(会社名)
光ビジネスアクセスNEXT(株式会社USEN ICT Solutions)フレッツ光ネクストビジネスタイプ
(NTT東日本・NTT西日本)
OCN光「フレッツ」(OCN)
イーサシェア(KDDI株式会社)イーサネットアクセス (S)(ソフトバンク株式会社)NUROアクセス スタンダード(ソニービズネットワークス株式会社)
連絡先0120-681-61703-5359-5111(東日本)
0120-116116(西日本)
0120-106107(OCN)
03-3347-0077お問い合わせフォーム0120-963-350
回線タイプベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォート(一部帯域確保)
通信速度上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
(10Mbps確保)
下り:最大2Gbps
(10Mbps確保)
提供構成専有型専有型専有型専有型共有型
提供エリア全国主要都市部
(1道1都1府7県)
全国関東エリア
(東京・埼玉・千葉・神奈川の一部)
全国関東:1都6県
東海:4県
関西:2府3県
九州:2県
参考価格
:月額費用
4万6,200円(税込)4万5,210円(税込)
※別途プロバイダ利用料金が必要
33万円(税込)858万円(税込)2万735円(税込)
参考価格
:初期費用
5万8,300円(税込)
※工事費別
2万680円(税込)3万4,650円(税込)11万3,850円(税込)22万3,300円(税込)
※2年継続なら実質無料
SLA(品質保証制度)対象遅延速度
可用性
遅延時間
故障通知時間
故障回復時間
パケット損失率
遅延時間遅延時間
可用性
稼働率
トラブル対応
サポートの仕方
24時間365日の電話受付(トラブルきりわけ・復旧支援)と、必要に応じて現地への駆けつけ対応「24時間出張修理オプション」:月額3,300円(税込)で、24時間故障受付可能故障申告受付と故障復旧作業を24時間対応24時間365日の監視・保守を標準提供。回線終端装置は、常時監視により迅速な復旧を24時間365日対応24時間365日対応のオンサイト保守が標準装備。障害の発生箇所の調査や問題の切り分け、現地での保守対応も可能
その他特徴ネットワーク全体を管理し、バックボーンを定期的に増強するため、通信環境が安定しているバックボーンは国内最大級。常に高品質で安定したインターネット環境を提供できるWebブラウザを利用し、日々の通信状況をチェックできるトラフィックレポートを標準付属バックボーン内の機器・回線の二重化による障害対策および、通信の優先制御を行うことで信頼性・安定性を実現環状に交換設備を接続するリング型構成になっており、1つの区間で障害があっても逆向きの接続で伝送することが可能
詳細リンク
公式リンク公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら
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