法人向けインターネット回線のおすすめトップ5をご紹介!プロバイダを変えても速くならないかも!?

法人向けインターネット回線を変更したい!乗り換える方法と手順

公開日:2019/03/01  最終更新日:2019/02/18

個人向けと同様、法人向けのインターネット回線も複数のプロバイダがサービスを提供しており、通信速度などの利用環境や利用料金などがそれぞれ異なります。

当然、使い勝手やコスト面を考慮して回線を変更するケースも生じます。

ここでは、法人向けインターネット回線を乗り換える際の方法や手順、注意すべき事項などについて紹介します。

 

基本的な手順は個人向け回線と同じ

法人向けインターネット回線の乗り換えと言っても、実は個人向け回線の乗り換えと手順自体は大きく異なるところはありません。

新しいプロバイダに申込みを行い、回線工事を経て利用できるようになったら従前のプロバイダを解約するというのが基本的な流れとなります。

申込み方法はプロバイダごとに異なりますが、大半の事業者はウェブ・電話・FAX・郵便のうちのいずれかの方法で申し込めるようになっています。

サービス内容などについて細かく確認しながら申し込むかどうかを決めるのであれば電話が便利ですが、ウェブチャット機能を活用してテキストで質疑応答しながら手続きが進められるような体制を整えている事業者も少なくありません。

利用申込みを行うと、プロバイダからは法人会員証や契約関係書類などが届きます。

それと並行して、回線工事に関する連絡があります。

日程調整を行いつつ、必要書類の記入・捺印や返送を終えたら、あとは工事を待ちます。

工事日当日は立会いを必要とするのが一般的ですが、マンションや雑居ビルなどの場合は立会いが不要となるケースもあります。

工事終了後は手渡しまたは郵送で届けられた周辺機器をパソコンと接続して利用開始となります。

一方、旧プロバイダの解約についてですが、こちらも方法はプロバイダごとに違います。

各事業者のホームページなどをチェックして指定された手順に従うこととなります。

 

メールアドレスの扱いには注意が必要

法人向けインターネット回線を乗り換える場合、一連の契約・解約事務を済ませた後にもさまざまな手続きが必要になることがあります。

その1つが、メールアドレスの取り扱いです。

業務用のメールアドレスにフリーメールを利用している場合や、専門のビジネスメール業者から取得したアドレスを使用しており、プロバイダの変更後も引き続き同じアドレスを使用するのであれば、特別な手続きは必要ありません。

しかし、旧プロバイダから取得したアドレスを使用していたのであれば、解約後はそのアドレスが使えなくなるため、新たに新プロバイダからアドレスを取得し、取引先などにメールアドレス変更の通知を行う必要があります。

ただし、この時旧プロバイダから独自ドメインのアドレスを取得できるサービスの提供を受けており、新プロバイダにおいても同じドメインを使用できるのであれば、アドレスを変更しなくて済みます。

つまり、従前のアドレスを引き続き使用したいのであれば、ドメインの引継ぎができるかどうかも新しいプロバイダを選ぶ際のポイントの1つになるというわけです。

また、旧プロバイダを解約せず、メールサービスだけを継続使用できるコースに変更するという方法もあります。

この場合は、一定の月額料金を旧プロバイダに払い続ける必要がありますが、メールアドレスは従前のものを使い続けることができます。

 

解約金が発生しないかどうか事前に確認を

最後に、法人向けインターネット回線を乗り換えるに際しての注意事項をいくつか挙げておきます。

まずは、違約金についてです。

個人向け回線と同様、たいていの法人向け回線にも最低利用期間というものが設けられており、その期間に満たないうちに解約すると違約金の支払いを求められます。

また、2年・3年といった契約期間が設けられていて満了のたびに自動更新となる場合は、更新月(及びその前後1~2か月)以外の月に解約すると、やはり違約金の支払いを求められることがあるので注意が必要です。

次に、法人としてホームページを開設している場合の注意点です。

この場合もメールアドレスと同様、旧プロバイダを解約した場合はサービスを受けられなくなるため、ホームページの引越しすなわちURLの変更が必要となります。

ただし、独自に取得したURLであれば、やはりメールアドレスと同じように継続して使える場合があります。

また、支払い方法についても注意が必要となります。

個人向けの場合はおおむねクレジットカード払いのみとなりますが、法人向けインターネット回線の利用料金の支払いは法人クレジットカードや口座引き落とし、銀行振り込みなど複数の方法から選択できるのが一般的です。

自社にとって最も便利な方法、あるいは経理処理がしやすい方法が用意されているかどうかを事前にチェックしたうえでプロバイダを選び、契約手続きを行うことが重要です。

 

法人向けインターネット回線の変更は、より安く、より快適な通信環境を求めて行われるのが一般的です。

ただしメールアドレスの使用やホームページの運営などに関して手間がかかることもあるので、プロバイダ選びの際にはその点についても十分な検討が必要となります。

編集
イメージ1
2
34
5
サービス名
(会社名)
光ビジネスアクセスNEXT(株式会社USEN ICT Solutions)フレッツ光ネクストビジネスタイプ
(NTT東日本・NTT西日本)
OCN光「フレッツ」(OCN)
イーサシェア(KDDI株式会社)イーサネットアクセス (S)(ソフトバンク株式会社)NUROアクセス スタンダード(ソニービズネットワークス株式会社)
連絡先0120-681-61703-5359-5111(東日本)
0120-116116(西日本)
0120-106107(OCN)
03-3347-0077お問い合わせフォーム0120-963-350
回線タイプベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォート(一部帯域確保)
通信速度上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
(10Mbps確保)
下り:最大2Gbps
(10Mbps確保)
提供構成専有型専有型専有型専有型共有型
提供エリア全国主要都市部
(1道1都1府7県)
全国関東エリア
(東京・埼玉・千葉・神奈川の一部)
全国関東:1都6県
東海:4県
関西:2府3県
九州:2県
参考価格
:月額費用
4万6,200円(税込)4万5,210円(税込)
※別途プロバイダ利用料金が必要
33万円(税込)858万円(税込)2万735円(税込)
参考価格
:初期費用
5万8,300円(税込)
※工事費別
2万680円(税込)3万4,650円(税込)11万3,850円(税込)22万3,300円(税込)
※2年継続なら実質無料
SLA(品質保証制度)対象遅延速度
可用性
遅延時間
故障通知時間
故障回復時間
パケット損失率
遅延時間遅延時間
可用性
稼働率
トラブル対応
サポートの仕方
24時間365日の電話受付(トラブルきりわけ・復旧支援)と、必要に応じて現地への駆けつけ対応「24時間出張修理オプション」:月額3,300円(税込)で、24時間故障受付可能故障申告受付と故障復旧作業を24時間対応24時間365日の監視・保守を標準提供。回線終端装置は、常時監視により迅速な復旧を24時間365日対応24時間365日対応のオンサイト保守が標準装備。障害の発生箇所の調査や問題の切り分け、現地での保守対応も可能
その他特徴ネットワーク全体を管理し、バックボーンを定期的に増強するため、通信環境が安定しているバックボーンは国内最大級。常に高品質で安定したインターネット環境を提供できるWebブラウザを利用し、日々の通信状況をチェックできるトラフィックレポートを標準付属バックボーン内の機器・回線の二重化による障害対策および、通信の優先制御を行うことで信頼性・安定性を実現環状に交換設備を接続するリング型構成になっており、1つの区間で障害があっても逆向きの接続で伝送することが可能
詳細リンク
公式リンク公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら
サイト内検索
記事一覧