法人向けインターネット回線のおすすめトップ5をご紹介!プロバイダを変えても速くならないかも!?

法人向けインターネット回線に契約するとモバイルWi-Fiも契約できる?

公開日:2019/08/15  最終更新日:2019/10/25


法人向けインターネット回線を導入するときには固定回線を建物に引き込んで配線してもらうのが一般的です。しかし、運用のことを考えるとモバイルWi-Fiも同時に導入したいというケースもあるでしょう。有線回線と無線回線の一方を選ぶことが多いのは確かですが、運用の仕方によっては両方あると便利です。

一般的な導入の仕方の傾向をつかんでおこう

有線回線と無線回線を同時に同じ業者に入れてもらえるのかを理解する前に、一般的な傾向を知っておきましょう。無線回線で運営しようという方針を立てている企業ではモバイルWi-Fiだけで済ませてしまっている事例が比較的多くなっています。無線回線を会社内のどこでも使えるようにしてあれば基本的に有線がなくても問題ないからです。

ただ、一般的には有線回線のほうが通信速度が速くて安定しているため、大きなデータのやり取りが多い場合やクラウド上で作業をするようなときには有線回線があったほうが便利でしょう。法人向けインターネット回線を導入するときには有線回線をまず導入するケースが多かったのは確かです。

オフィスを設計するときに配線までおこなってしまい、デスクにそれぞれケーブルを出せるようにしておけば問題なく運用できたのは事実でしょう。ただ、スマートフォンやタブレットなどのモバイル機器の利用が増えてきたことやLANケーブルを接続できないパソコンなども登場してきているため、無線回線が入っていないと不便なことが増えてきているのです。

そのため、無線LANルーターを購入して無線でインターネットを使えるようにしている現場が多くなっています。たとえ有線回線と無線回線を同時に導入できなかったとしても対策はあるということは念頭に置いておきましょう。

ただし、モバイルWi-Fiと違って持ち歩けないので外勤のときのために使うわけにはいきません。このような場合にモバイルWi-Fiの契約が重要になり、可能であれば一緒に契約してしまいたいと考えることになるでしょう。

同時導入可能かは業者によって違う

法人向けインターネット回線を提供している大半の会社は有線回線の配備を専門にしていて、モバイルWi-Fiを取り扱っていません。無線回線を使えるようにするためにルーターをレンタルしてくれるところはありますが、モバイルにまで対応してくれる業者は少数派になっています。

ただ、モバイル端末を専門にして法人向けのサービスをしている業者はたくさんあります。しかし、その場合には有線回線のサービスはおこなっていない場合がほとんどなので、同時に導入するには業者を厳選することが必須です。

現実的には法人向けインターネット回線を有線で導入し、別にモバイルWi-Fiを必要な数だけ専門の業者から貸してもらうという方法がよく用いられています。このほうがコストが安くて済むことが多いからですが、支払い先が複数になってしまうのが問題になりがちです。

このようなメリットとデメリットを勘案して同時に導入してもらうか、別個に業者に依頼するかを検討するようにしましょう。特に必要な台数がいくつかによってコストの違いは大きくなる可能性があります。

それぞれの業者から見積もりを取って、具体的にいくらになるかを初期費用、月額費用という二つの観点から比較してみるのと失敗がありません。相見積もりはコストカットを実現するための基本なので、時間と労力が許す限り比較検討をしてみましょう。

運用の仕方も考えておくのが大切

社内には有線のインターネット回線を引き込み、社員にはモバイルWi-Fiを持たせるというときには運用の仕方をよく考えておく必要があります。モバイルWi-Fiにはデータ通信量の上限が設けられていることが多く、原則として有線回線を用いるようにして外勤のときだけWi-Fiを使うといった形にするのが賢明です。

ただ、導入したインターネット回線によっては混雑時に速度が大幅に低下してしまう可能性があります。その場合には臨時的に使用しても良いといったルールも作っておくと上手に活用できるでしょう。

また、誰にモバイルWi-Fiを持たせるのかを考えるのも重要で、契約している端末の台数が多いほどコストもかさんでしまいます。レンタル式にして外勤などの必要時にだけ持ち歩けるようにしたり、営業職のように外勤がメインになる人にだけ持たせるようにしたりする工夫をするとコストを最小限に抑えられるでしょう。

 

有線回線の法人向けインターネット回線を導入するときにモバイルWi-Fiも契約することはできますが、対応してくれる業者はあまり多くはありません両方の専門業者と個々に契約したほうが安上がりになる傾向もあるため、支払い先が複数になっても良いなら個別に契約することも考慮しましょう。

相見積もりをしてできる限りコストを削減するのが重要になります。運用の仕方も考慮しておき、どれだけの台数を導入する必要があるかを見積もったうえで契約を検討しましょう。

編集
イメージ1
2
34
5
サービス名
(会社名)
光ビジネスアクセスNEXT(株式会社USEN ICT Solutions)フレッツ光ネクストビジネスタイプ
(NTT東日本・NTT西日本)
OCN光「フレッツ」(OCN)
イーサシェア(KDDI株式会社)イーサネットアクセス (S)(ソフトバンク株式会社)NUROアクセス スタンダード(ソニービズネットワークス株式会社)
連絡先0120-681-61703-5359-5111(東日本)
0120-116116(西日本)
0120-106107(OCN)
03-3347-0077お問い合わせフォーム0120-963-350
回線タイプベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォートベストエフォート(一部帯域確保)
通信速度上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
下り:最大1Gbps
上り:最大1Gbps
(10Mbps確保)
下り:最大2Gbps
(10Mbps確保)
提供構成専有型専有型専有型専有型共有型
提供エリア全国主要都市部
(1道1都1府7県)
全国関東エリア
(東京・埼玉・千葉・神奈川の一部)
全国関東:1都6県
東海:4県
関西:2府3県
九州:2県
参考価格
:月額費用
4万6,200円(税込)4万5,210円(税込)
※別途プロバイダ利用料金が必要
33万円(税込)858万円(税込)2万735円(税込)
参考価格
:初期費用
5万8,300円(税込)
※工事費別
2万680円(税込)3万4,650円(税込)11万3,850円(税込)22万3,300円(税込)
※2年継続なら実質無料
SLA(品質保証制度)対象遅延速度
可用性
遅延時間
故障通知時間
故障回復時間
パケット損失率
遅延時間遅延時間
可用性
稼働率
トラブル対応
サポートの仕方
24時間365日の電話受付(トラブルきりわけ・復旧支援)と、必要に応じて現地への駆けつけ対応「24時間出張修理オプション」:月額3,300円(税込)で、24時間故障受付可能故障申告受付と故障復旧作業を24時間対応24時間365日の監視・保守を標準提供。回線終端装置は、常時監視により迅速な復旧を24時間365日対応24時間365日対応のオンサイト保守が標準装備。障害の発生箇所の調査や問題の切り分け、現地での保守対応も可能
その他特徴ネットワーク全体を管理し、バックボーンを定期的に増強するため、通信環境が安定しているバックボーンは国内最大級。常に高品質で安定したインターネット環境を提供できるWebブラウザを利用し、日々の通信状況をチェックできるトラフィックレポートを標準付属バックボーン内の機器・回線の二重化による障害対策および、通信の優先制御を行うことで信頼性・安定性を実現環状に交換設備を接続するリング型構成になっており、1つの区間で障害があっても逆向きの接続で伝送することが可能
詳細リンク
公式リンク公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら公式サイトはこちら
サイト内検索
記事一覧