法人向けインターネット回線開設に必要な機器
会社を立ち上げたとき、事務所を移転したときなど法人向けインターネット回線の開設が必要になることが多いです。現在はネット社会であり、メールやウェブ会議などでのインターネットの開設は必須です。ただ、ネットの開設までの流れや必要な機器のことをある程度把握しておかないと、必要なときに利用できない可能性があります。
インターネットの開設までの流れについて
法人向けインターネット回線を利用すれば、業務でメールの送受信や情報収集が自在にできるようになる、さらに遠隔地とのミーティングにも便利なウェブ会議サービスを利用できるようになるので、移動時間や出張費の節約効果も期待ができます。
新しいオフィスに移転したとき、新規に会社を立ち上げたときなど法人向けインターネット回線を導入することはわかっていても、その流れを把握しておかないと利用したいときまで間に合わなくなる恐れもあるので注意が必要です。
インターネット開設は、最初に資料請求から始める必要があります。資料請求はフリーダイヤルやスマートフォン、パソコン雑誌などを利用してプロバイダを探して請求するとよいでしょう。比較をした後は、申込書類に必要事項を記入して捺印、それと同時に会社の情報が記された書類の提出が必要になることもあるので、書類には何が必要になるのかあらかじめ確認しておいて申込書を送付するまでに用意しておきましょう。
申し込みが受理されると、回線工事の流れに入りますがオフィス内での工事は休みのときを利用すれば仕事の邪魔にもなりませんし、既にオフィス内までケーブルが入っているケースが多いので短時間で工事は完了します。回線が開通した後は、パソコン上でのネットワーク設定やルーターなどの各機器が正常に動作しているのか否かを確認すれば完了です。
法人向けインターネット回線に必要な機器について
個人宅などのインターネット回線に必要な機器は、ルーターなどが用意されるケースが多いのですが、法人向けインターネット回線の場合も料金にルーターのレンタル料が含まれているため自社で用意する必要はありません。ただ、オフィスの中で利用するパソコンの台数に応じたハブおよびLANケーブルは、プロバイダ側は用意してくれませんので、これらの機材については自社内で準備しておく必要があります。
ルーターとは、インターネット回線に対して送受信を行うために欠かせない機材です。光回線の場合は、光ファイバーをルーターに接続して送受信を可能にし、パソコンにはここからLANケーブルを接続する形になります。オフィスの中では多数の社員がパソコンを利用することになるので、ルーターはハブと呼ぶ機器を接続して分散させる形になるのが一般的ですが、無線ルーターを使えばLANケーブルを用意せずにインターネットに接続できます。
プロバイダが用意してくれたルーターが無線ではない場合もあるわけですが、この場合は無線ルーターを別途購入することで無線LANの構築が可能です。ケーブルが要らないため、オフィスレイアウトを考えたいときなどケーブルのことを考えずにできるなどの無線LANのメリットがあるけれども、場所によって無線がつながりにくいこともあるためLANケーブルで接続することも考えておくとよいでしょう。
LANケーブルでネット回線の構築を行うときのポイント
無線だと接続できない場所や接続が不安定になることもあるので、法人向けインターネット回線を有線LANで構築したいなどと考える人も多いのではないでしょうか。会議室などでは無線LANを利用して、遠隔地などとのウェブ会議を行いたい、しかし自席では有線でネットに接続して仕事をしたいケースは多いといえましょう。
無線もしくは有線のルーターからハブと呼ぶ機器に接続する、この機器はネット回線を分散するための機器で、一つのハブで10台のパソコンを接続できる場合、パソコンの台数が20台のときには3台必要です。また、席が離れている場合などでは、ハブとパソコンとの距離が長くなるので接続数が少ないハブを数台用意して分散させた方が利用するLANケーブルの長さを短くできます。そのため、法人向けインターネット回線をオフィスに導入するときには、事前にハブを置く場所を決めることから始めるのがおすすめです。
6人などのようにオフィスの中には島といえる場所が作られるわけですが、この島となる部分にハブを置いてLANケーブルでそれぞれを接続すれば、ハブからパソコンに接続するときに利用するケーブルは短いものでも充分足りるわけです。さらに、ハブ同士に接続するケーブルについてもそれほど長いものを用意せずにつなげることができる、床下にケーブルを隠せるオフィスならすっきりさせることができます。
法人向けインターネット回線に必要な機器は、無線ルーターやハブ、LANケーブルです。無線の場合はハブやLANケーブルを用意する必要はありませんが、ネット接続が不安定になることもあるので、あらかじめケーブルを利用して接続できるようにしておくと安心です。
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サービス名 (会社名) | 光ビジネスアクセスNEXT(株式会社USEN ICT Solutions) | フレッツ光ネクストビジネスタイプ (NTT東日本・NTT西日本) OCN光「フレッツ」(OCN) | イーサシェア(KDDI株式会社) | イーサネットアクセス (S)(ソフトバンク株式会社) | NUROアクセス スタンダード(ソニービズネットワークス株式会社) |
連絡先 | 0120-681-617 | 03-5359-5111(東日本) 0120-116116(西日本) 0120-106107(OCN) | 03-3347-0077 | お問い合わせフォーム | 0120-963-350 |
回線タイプ | ベストエフォート | ベストエフォート | ベストエフォート | ベストエフォート | ベストエフォート(一部帯域確保) |
通信速度 | 上り:最大1Gbps 下り:最大1Gbps | 上り:最大1Gbps 下り:最大1Gbps | 上り:最大1Gbps 下り:最大1Gbps | 上り:最大1Gbps 下り:最大1Gbps | 上り:最大1Gbps (10Mbps確保) 下り:最大2Gbps (10Mbps確保) |
提供構成 | 専有型 | 専有型 | 専有型 | 専有型 | 共有型 |
提供エリア | 全国主要都市部 (1道1都1府7県) | 全国 | 関東エリア (東京・埼玉・千葉・神奈川の一部) | 全国 | 関東:1都6県 東海:4県 関西:2府3県 九州:2県 |
参考価格 :月額費用 | 4万6,200円(税込) | 4万5,210円(税込) ※別途プロバイダ利用料金が必要 | 33万円(税込) | 858万円(税込) | 2万735円(税込) |
参考価格 :初期費用 | 5万8,300円(税込) ※工事費別 | 2万680円(税込) | 3万4,650円(税込) | 11万3,850円(税込) | 22万3,300円(税込) ※2年継続なら実質無料 |
SLA(品質保証制度)対象 | 遅延速度 可用性 | 遅延時間 故障通知時間 故障回復時間 パケット損失率 | 遅延時間 | 遅延時間 可用性 | 稼働率 |
トラブル対応 サポートの仕方 | 24時間365日の電話受付(トラブルきりわけ・復旧支援)と、必要に応じて現地への駆けつけ対応 | 「24時間出張修理オプション」:月額3,300円(税込)で、24時間故障受付可能 | 故障申告受付と故障復旧作業を24時間対応 | 24時間365日の監視・保守を標準提供。回線終端装置は、常時監視により迅速な復旧を24時間365日対応 | 24時間365日対応のオンサイト保守が標準装備。障害の発生箇所の調査や問題の切り分け、現地での保守対応も可能 |
その他特徴 | ネットワーク全体を管理し、バックボーンを定期的に増強するため、通信環境が安定している | バックボーンは国内最大級。常に高品質で安定したインターネット環境を提供できる | Webブラウザを利用し、日々の通信状況をチェックできるトラフィックレポートを標準付属 | バックボーン内の機器・回線の二重化による障害対策および、通信の優先制御を行うことで信頼性・安定性を実現 | 環状に交換設備を接続するリング型構成になっており、1つの区間で障害があっても逆向きの接続で伝送することが可能 |
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