はじめてでも安心！法人向けインターネット回線の契約方法ガイド

オフィスや事業所で安定したインターネット環境を整えるには、法人向けのインターネット回線の契約が欠かせません。しかし、個人向けとは異なる点も多く、何から始めればいいのか迷ってしまう方もいるでしょう。そこで本記事では、法人向けインターネット回線の契約方法や選び方のポイントについてご紹介します。

法人向けインターネット回線の契約手順

会社や店舗で安定したネット環境を整えるには、法人向けのインターネット回線が欠かせません。

ただし、契約の流れや選び方にはポイントがあります。ここでは、初めての方でも迷わないように、法人回線の基本と契約までの流れをご紹介します。

回線を決めよう

法人向けのインターネット回線としては光回線・モバイル回線・ADSL・CATVなどがありますが、なかでも光回線が主流です。

光回線は、光ファイバーを使って通信するため、速度が速く、通信が安定しているのが大きな特徴です。とくに多くの社員が同時に使うオフィスやネット会議、クラウドサービスを活用する企業にとっては、大きな安心材料になります。

セキュリティ面でも強みがあり、法人利用にはもっとも適した回線といえるでしょう。

回線事業者とプロバイダーを決めよう

インターネットを使うためには、回線事業者とプロバイダーの両方と契約する必要があります。

回線事業者は、建物まで光ファイバーなどの通信設備を提供する会社です。一方、プロバイダーは、その回線を通じてインターネットに接続するためのサービスを提供します。

つまり、回線事業者が道をつくり、プロバイダーがその道を通してインターネットに接続させる役割を担っています。それぞれのサービス内容を確認し、セットで契約できる会社を選ぶのも効率的です。

申し込みをしよう

契約したい回線やプロバイダーが決まったら、次は申し込み手続きです。

はじめに、どのプランを利用するかを明確にしておくと、スムーズに進められます。なお、法人向けプランでは、固定IPアドレスの提供や24時間体制のサポートなど、ビジネスに役立つ機能が備わっているのが一般的です。

プランによって通信速度やサポート内容が異なるため、利用目的や業務内容に合わせて最適なものを選びましょう。ビジネスに必要な安定性とサポートが得られる点からも、法人プランの選択がおすすめです。

法人向けインターネット契約で失敗しないための確認ポイント

法人向けインターネット回線を契約する際は、速度や安定性、セキュリティなど、事前に確認しておくべきポイントがいくつかあります。

ここでは、契約前に押さえておきたい重要なポイントを解説します。

通信速度と上り速度はしっかり確認

通信速度が速く安定しているかは重要なポイントです。

とくに注目したいのが上り速度です。これはデータを送信する速さのことで、クラウドバックアップや大きなファイルを共有する際に影響します。標準的な光回線の速度は最大1Gbpsですが、実際に必要な速度は業務内容によって異なります。用途に応じて、適切な速度を選びましょう。

IPv6対応の光回線を選ぶと安心

より快適な通信環境を整えたいなら、IPv6（IPoE接続）対応の光回線がおすすめです。

IPv6は新しい通信方式で、混雑時にも速度が落ちにくく、安定してインターネットが使えるのが特徴です。接続台数が多い職場でも、快適な環境を保てます。

安定性とセキュリティもチェックが必要

法人利用では、回線の安定性とセキュリティ対策も非常に重要です。

安定した通信を求めるなら、回線事業者の信頼性や帯域保証の有無などを確認しましょう。これらは事業者の公式サイトや口コミ、比較サイトなどで情報を集められます。また、セキュリティ面では、VPNの導入や固定IPアドレスによるアクセス管理なども検討ポイントです。

プロバイダーによっては、法人向けにセキュリティサービスを提供している場合もありますので、契約前にしっかり確認することをおすすめします。

法人向けインターネット契約で気をつけたい3つのポイント

法人向けのインターネット回線を契約する際には、個人利用とは異なる注意点があります。

ここでは、法人回線契約でとくに気をつけたいポイントを3つに絞って紹介します。

利用開始までに時間がかかることも

光回線を導入する場合、開通までに時間がかかることがあります。

とくに新しく回線を引く際には、光ファイバーの引き込みや設備の設置などの工事が必要です。この工事には立ち合いが求められることもあり、スケジュールの調整が必要となります。

申し込みから実際にインターネットが使えるようになるまで、2週間から1か月ほどかかるのが一般的です。業務に支障が出ないよう、余裕をもって早めに申し込むことが大切です。

契約時の必要書類にも注意

法人向けインターネットを契約する際には、登記事項証明書（登記簿謄本）の提出を求められることが多いです。

これは法人の基本情報を証明する公的な書類で、会社名や所在地、代表者などが記載されています。証明書は法務局の窓口やインターネットから申請して取得できます。あらかじめ用意しておくとスムーズに契約が進みます。

まとめ

法人向けインターネット回線を導入するには、契約の流れを理解し、自社に合ったプランやサービスを慎重に選ぶことが大切です。通信速度や安定性、対応エリア、さらには開通までの期間や必要書類まで、確認すべきポイントは多くありますが、どれも快適なネット環境を整えるうえで欠かせないものです。導入後に「こんなはずじゃなかった」とならないためにも、事前準備と情報収集をしっかり行い、信頼できる事業者を選びましょう。