法人向けのインターネット回線を契約する際、回線とプロバイダを一体型で契約するか、別々で契約するか、どちらがよいかご存知でしょうか?法人がインターネット回線を契約するのであれば、一体型の方がメリットは多く、手間も少なくて済みます。そこで今回は、インターネット回線を一体型で契約するメリットについてご紹介します。
法人向けインターネット回線を一体型で契約するメリット
法人向けインターネット回線を契約するならば、一体型がおすすめです。契約する回線・プロバイダにもよりますが、一体型にするメリットは主に2つあります。
■利用料金の支払い先が一緒
契約している回線とプロバイダが別々の会社の場合、利用料金の支払い先も別々になります。そのため、もちろん請求書もバラバラに届くので支払いに手間がかかってしまいます。
その点、一体型で契約すると、回線とプロバイダの利用料金の支払い先が同じなので、料金体系の情報管理が簡単になり、支払いに手間がかからず楽チンです。
■サービスが安定していて、トラブル対応もすぐにしてくれる
回線とプロバイダの契約先が一緒だと、通信障害や遅延が発生したときにその原因が回線とプロバイダのどちらにあるかを判断できるため、迅速な対応をしてくれます。
回線とプロバイダを別々に契約してしまうと、トラブルが発生しても、その原因が回線とプロバイダのどちらにあるのかが分かりません。こういった事態を避けるためにも、なるべく一体型で回線とプロバイダを契約することをオススメします。
法人向けインターネット回線をプロバイダと別々に契約するメリット
一体型で契約するメリットが分かったところで、回線とプロバイダを別々に契約したときのメリットも考えてみましょう。支払いの手間があることは否定できませんが、実は別々だからこそ受けられる特典やサービスもあります。
■キャッシュバックを受けて、料金がお得になることがある
回線とプロバイダを分けて契約して利用できる回線は、ほとんどの場合NTTのフレッツのみで、選択肢がありません。しかし、プロバイダに関しては選択肢が豊富で、多くの中から選定することができます。
しかも、プロバイダは業者によって価格がかなり異なります。中には、キャッシュバックキャンペーンを行っていて、利用料金が比較的お得に契約できる業者もあります。
請求先が別々で少し手間にはなりますが、安い料金でインターネット回線を利用することができるようになります。そのため、コストを重視する場合は、回線とプロバイダを別々に契約することを検討してみてもよいでしょう。
法人向けインターネット回線を選ぶ上で意識するべきポイント
法人向けのインターネット回線の契約で、一体型と別々に契約する場合、それぞれのメリットを紹介しました。これらが分かったところで、インターネット回線を選ぶときに意識するべきポイントをお伝えします。
以下の3つの要点を押さえておけば、インターネット回線の契約で後悔せずに利用することができるでしょう。
■固定I Pアドレスが利用可能かどうか
最初から固定IPアドレスに対応している光回線を選んだ方が安心です。インターネット上の住所とも言われるIPアドレス。これさえあれば、インターネットを利用する際に毎回違うIPアドレスを利用することなく、固定でインターネットが使えるようになります。
法人の場合、インターネットをただ利用するだけでなく、コンテンツを提供する側にもなるため、IPアドレスがインターネットを利用するたび変わると、システムに障害が発生する可能性があります。
■法人名義で請求書は発行できるか
光回線サービス業者の中には、個人名でしか契約できないところもあるので注意が必要です。光回線の費用を経費に含める場合、法人名で請求書を発行してもらうのが一般的です。
もし、個人名義でしか発行できない場合、税の申告の際、手続きに手間取ることがあるので注意しましょう。こういった手間を未然に防ぐためにも、法人名義で請求書を発行してくれる光回線のサービス業者を選ぶことが大切です。
■アフターサポートが充実しているか
法人契約後、何か問題が発生したとしても、企業向けのアフターフォローがしっかりしていると、いざというときの連絡も法人専用窓口が迅速に対応してくれます。特に企業向けのアフターサポートの実績が豊富なところを選ぶと、インターネットのまさかのトラブルも安心して相談できます。
通信サービスだけでなく、アフターフォローが充実しているかどうかもインターネット回線を選ぶ一つの指標になるでしょう。
今回、法人向けのインターネット回線を一体型で契約するメリットについて紹介しました。利用料金の管理がしやすかったり、契約後のサービスにおけるトラブルを迅速に対応してもらえたりと、一体型にする方が手間は少なく、サービスが利用しやすくなっていることが分かりましたね。
一方で、コストを重視するということであれば、回線とプロバイダを別々に契約する方法も比較・検討してみるとよいかもしれません。