法人向けインターネット回線を選ぶポイント！「同時接続台数」ってなに？

法人向けのインターネット回線を選ぶ重要ポイントの一つが「同時接続台数」です。同じ回線を使って、同時にインターネットに接続できるデバイスの数は業務を進めるうえで非常に重要です。適切な同時接続台数の回線を選ぶことで、業務を円滑に行いつつ、快適なインターネット環境を維持できます。

無線LANの同時接続台数とは？

法人向けインターネット回線を選ぶとき、何を基準にしたらよいのでしょうか。セキュリティ面に優れた回線を選ぶことに加え、同時接続台数に余裕がある回線の方が業務を円滑に行えるのでおすすめです。

ここでは、そもそも無線LANとは何か、同時接続台数の意味とは何か といった基本的な事柄について解説します。

無線LANとは何か

LANとは「Local Area Network」の略称で、限られた範囲で用いられるネットワークのことです。パソコンとプリンターの接続などはもっとも基本的なLANといえるでしょう。

LANには、LANケーブルで物理的に接続する「有線LAN」と、電波を利用する「無線LAN」があります。 有線LANはセキュリティ強度が高く、通信速度が安定しているのが特徴です。

一方、無線LANはケーブルが不要で、電波の届く範囲ならどこでも接続可能です。「Wi-Fi」は、この無線LANの国際的な標準規格を指します。

同時接続台数とは何か

同時接続台数とは、文字通り同時に無線LANのルーターに接続できる台数のことです。有線と異なり、無線の場合は接続数の限界がわかりにくいため、何台でも同時に接続できるように考えられがちですが、実際にはルーターによって接続台数の上限が決まっています。

ビジネス規模と同時接続台数の目安

ビジネスシーンでは、パソコンだけでなくスマートフォン、タブレット、プリンター、さらにはスマート家電など、インターネットを利用するすべての端末をカウントする必要があります。したがって、業務で多数のデバイスを使用する場合は、同時接続台数が多い法人用インターネット回線を選ぶ必要があります。

個人事業主や小規模オフィス、オフィスや職場であまりインターネットを使わないのであれば、最大10台程度の同時接続台数でも問題ありません。しかし、中規模以上のオフィスやタブレット端末を多用するような職場では、従業員数以上の同時接続台数をカバーできる回線・機器を選ぶ必要があります。

接続台数が増えるとどうなる？

無線LANルーターの同時接続台数がビジネスの規模に比例することがわかりました。仕事に必要だからといって、無線LANの接続台数を増やすとどうなってしまうのでしょうか。ここでは、接続台数を超えると発生することや台数を増やすときの注意点について解説します。

同時接続台数を超えるとどうなる？

同時接続台数が10台の無線LANルーターに、11台目を接続するとどうなるのでしょうか。結論を言えば、通信速度が大幅に低下してしまいます。

通信速度低下の影響を最も受けるのが動画です。500kbpsは、現在のビジネス動画（Zoom、Teams、YouTubeのHD画質）には全く足りません。

インターネット上のサイトを閲覧するときも円滑に読み込めなくなります。LINEや一般的な文字だけのSNSであれば速度が低下しても使用できますが、それでも、サーバーへのアクセスが遅くなるなどの弊害が出るでしょう。

同時接続台数を増やすときの注意点

接続台数を増やすとき、やみくもに増やしてしまうと無駄なコストが発生するかもしれません。台数を増やすときの注意点をとりあげます。

まず、無線LANの使用状況を確認しましょう。無線LANのルーターにどの機器がアクセスしているか調べることで、実際に必要な台数を割り出せます。

周波数の使い分けやルーターの設置場所の改善も有効な対応策です。オフィスなど使用する場所が比較的広ければ、2.4GHzがおすすめです。障害物に強く、遠くまで電波を飛ばしてくれるからです。

しかし、使用するエリアが狭いのであれば、通信速度が速い5GHzにすることがおすすめです。通信の安定性が高まり、速度を上げられるからです。

使用状況の確認や無線LANルーターの設置場所変更、周波数変更をしても状況が変わらなければ、同時接続台数が多い無線LANルーターに変更するのがよいでしょう。台数を増やすために高性能なルーターを導入するのは有効ですが、必要以上に高価なオーバースペックの機器を選ばないよう、最大利用数を正確に把握することが重要です。

まとめ

今回は法人向けインターネット回線の同時接続台数について解説しました。無線LANやWi-Fiのルーターは無限に接続できるわけではありません。

事業規模の拡大などにより使用する機器が増えると、インターネットが遅くなることがありますが、その理由の一つが同時接続台数の不足なのです。自社の今後の発展や事業規模を踏まえ、それに見合った機器を導入することで作業効率をアップさせる必要があるでしょう。