法人向けインターネット回線で障害が起こったときの対処法

法人向けインターネット回線を利用しているときに、突然障害が起こってしまうケースもあります。インターネット通信を行うことができなくなれば、業務に支障が出てしまう企業も多いはずです。そのようなときに実施できる対処法を知っておくと、トラブルに見舞われたとしても上手に立ち回ることができるようになるでしょう。

接続環境に問題がないかチェックしよう

まずは接続環境に問題がないかどうかチェックしておく必要があります。特定のパソコンだけが障害を起こしている場合は、LANケーブルが抜けていたり破損していたりする、設定を変更してしまっている、パソコンが故障しているというケースもあるので注意が必要です。

社内全体がつながらないのであれば、電話は通じるかどうか、プロバイダーに問題はないか確認してください。電話が通じなければ回線そのものにトラブルが発生している可能性が高いと予測できますし、社内の一部部署だけであればハブに問題があることが多いです。社内全体がつながらない場合はルーターやONUに問題がある場合が多いので、それぞれの機器に問題がないかどうかもしっかりと確認するようにしてください。

無線で利用しているのであれば、パソコンが無線接続になっているか確かめるだけではなく、アクセスポイントが正しいかどうか、Wi-Fi中継器に問題がないかなども調べる必要があります。

どこに問題があるのか把握できなければ、どのような対策をするべきか判断できません。最初は接続環境に問題がないかどうかわかる範囲で確かめることが大切です。社内で協力してあらゆることに原因がないかどうか確認し、トラブルの原因を特定することが解決の近道であることを理解しておくことが大事だといえるでしょう。

ケースごとの対処法を実施しよう

法人向けインターネット回線を使用しているときに障害が発生したのであれば、まずは原因を特定する必要がありますが、これが終わった後は原因ごとの対処法を実施する必要があります。

プロバイダーに問題がありそうな場合は契約状態を確認することから始める必要があり、契約切れや料金滞納、通信料上限のオーバーなどが原因でサービスが提供されていない可能性もあるので要注意です。稀にプロバイダー側で問題が起こっていることもあるので、メールやニュース、問い合わせなどで確認してみることも大切だといえます。

ルーターやハブに問題がある場合は、ケーブルや電源プラグを挿し込み直してみる必要があるでしょう。説明書やインターネットで正しい手順を見つけられるので、これを参考に再接続を実施します。パソコンに問題がある場合は再起動やセキュリティソフトのオフなどを行うことが有効ですし、機器が壊れている場合は修理や買い替えを行うことになるはずです。

IPアドレスに問題があることもあり、何らかの原因で他の端末と同じアドレスが割り振られて接続できない問題を引き起こすこともあります。パソコンを再起動してIPアドレスを取得し直したり、コマンドプロンプトから直接コマンドを実施してIPアドレスを再取得するようにしてください。

こういった方法を実施してみると、法人向けインターネット回線の障害が解決することもあります。

サポートサービスや相談窓口を利用しよう

原因を特定できなかった、改善するための対策を講じたけれど効果が得られなかったという場合は、法人向けインターネット回線を提供している会社のサポートサービスや相談窓口を利用するようにしてください。多くの法人向けインターネット回線提供会社は、障害が発生したときにサポートができるように窓口を設けています。

契約しているサービスによっては無料で相談にのってもらうことができる、電話で解決しない場合は会社まで駆けつけてもらったり、ビデオ通話システムを利用しながら指示を出してもらうことができる場合もあるでしょう。修理や問題解決のサービスを有料で提供しているケースもありますが、その場合も直接もしくはビデオ通話や電話で解決のための指示を行ってくれるので便利です。

いろいろな対処方法を試してみたとしても解決できないのであれば、対処法が間違っていたり思いもよらない場所に原因があったりするので、なるべく早く専門家に相談することがおすすめです。

法人向けインターネット回線の障害は放っておいて勝手に解決することは少ないです。プロバイダーそのものに問題があるときなどは、このトラブルが解決することで自動的に接続できるようになることがありますが、それ以外は何かしらアクションを起こさなければつながらないでしょう。サポートサービスや相談窓口をしっかり利用して解決できるようにしてください。

法人向けインターネット回線を利用していると、突発的に障害が発生してしまうこともあります。原因が簡単に特定できて自分たちで対処できるケースもあれば、専門家に頼ったほうがよいケースもあるでしょう。具体的な対処法を知っておき、適切な行動が起こせるようにしておくとよいです。